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標準規格・妨害評価・技術調査

技術調査

新技術・施工技術等についての調査研究

協会では、ケーブルテレビ施設に関する技術の調査研究を実施しています。
これまでの調査研究の成果は、協会の出版物として発行されています。
また、JCTEA会報、会員専用サイトに随時紹介しています。

デジアナ変換混信障害調査

 平成22年度デジアナ変換混信障害調査を実施しました。デジアナ変換サービスを地上アナログ放送の完全停波前に同一チャンネルで行う場合、地上アナログ放送のデジアナ変換信号への飛び込み混信障害の発生が予想されます。このため、デジアナ変換サービスの導入計画がある全国のケーブルテレビ事業者を対象として、混信障害が予想される地域の実測調査や混信障害エリアおよび混信障害規模推定のシミュレーション等を行い、その対策方法を検討しました。また、アナログ放送停波後の跡地利用が平成24年4月より開始されるVHF-High帯(207.5~222MHz)の携帯端末向けマルチメディア放送のデジアナ変換への飛び込み混信障害エリアおよび混信障害規模推定のシミュレーション等を全国主要都市において行いました。その「デジアナ変換混信障害調査報告書」(概要版)と「デジアナ変換への地上アナログ放送の混信障害に関する調査報告書」(総括版)を公表します。

「デジアナ変換混信障害調査報告書」(概要版)

・「デジアナ変換への地上アナログ放送の混信障害に関する調査報告書」(総括版)

平成26年度の調査研究成果

新放送システム技術動向に関する調査研究

平成25年度に引き続き、 J.382 (DVB-C2)、 DOCSIS3.1など広帯域化や4K・8K放送規格やPONシステム、圧縮技術、HTML5、 ハイブリッドキャスト、 ケーブルプラットフォームや 4K・8Kテレビ動向などについて、国内外の最新動向の調査を行い、我が国におけるケーブルテレビ伝送方式の高度化に寄与することを目的に調査報告書としてまとめました。 なお、本年度は、平成26年末に「総務省情報通信審議会放送システム委員会」において、ケーブルテレビにおける超高精細度テレビジョン放送の実用化等を図るために必要な技術的条件が取りまとめられたため、その内容を重点的に盛り込んだほか、日本におけるマルチメディア放送等の新たな放送等についても調査対象とし、「新放送システムに関する技術動向の調査研究報告書(2014年度概要版)」をとりまとめ、会員ページ(委員会/技術調査研究委員会)に掲載しています。なお、本報告書の内容は平成27年度全国技術講習会において周知される予定です。

4K/8K衛星IF伝送システムの調査研究

平成25年度の4K/8K衛星IF伝送システムに関する調査研究では、110CSの左旋信号のみを伝送するシステムを前提として、上限周波数2602MHzのシステムについて調査研究を行って報告書をとりまとめましたが、現状では、取り巻く環境が大きく変化しているため、昨年度の報告書を利用する形で、改めて調査研究報告書を行い、平成27年5月頃に報告書を完成する予定です。作成した報告書は協会の出版物として発行される予定です。 なお、本報告書の内容は平成27年度全国技術講習会において周知される予定です。

ケーブル網FMギャップフィラー技術の調査研究

平成26年8月より東海総合通信局において、既存のケーブルテレビ網を活用した小電力の中継システムの実用化を目的に調査検討会が開始され、ケーブルテレビ網を活用したAMラジオ難聴地域解消のためのFM補完小電力放送システムの検討が行われました。また、FMギャップフィラーの制度化の検討が進み、これらFMギャップフィラーに関する情報を整理し、導入にあたっての留意事項などについて調査研究を行い、平成27年7月頃に報告書としてまとめる予定です。なお、本報告書の内容は平成27年度全国技術講習会において周知される予定です。

平成25年度の調査研究成果

新放送システム技術動向に関する調査研究

平成24年度に行った「諸外国の広帯域伝送システムに関する技術動向の調査研究」に引き続き、 DVB-C2、 DOCSIS3.1、 ITU-T 次世代伝送システムなど広帯域化やスーパーハイジョン伝送に利用できるシステム技術動向やHTML5、 ハイブリッドキャスト、 ケーブルプラットフォーム、4K・8Kビデオなどのサービス動向などについて、国内外の最新動向の調査を行い、我が国のケーブルテレビの伝送方式高度化に寄与することを目的に調査報告書としてまとめ、協会ホームページに公開した。なお、平成26年度全国技術講習会のテーマとして、本調査研究内容の周知を行う予定です。

4K/8K衛星IF伝送システムの調査研究

4K/8K衛星IF伝送システムに関する調査研究では、110CSの左旋信号のみを伝送するシステムを前提として、上限周波数2602MHzのシステムについて調査研究を行って、報告書をとりまとめました。しかし、総務省研究会「4K・8Kロードマップに関するフォローアップ会合」が平成26年2月より再開され、6月に見直しが公表される予定ため、その結果を見て、本報告書の公開等を決定することとしました。

エリア放送システムに関する調査研究

平成24年度作成した「エリア放送システムに関する調査研究に関する報告書」について1年間に進展のあったところについて、増補版の形で報告書のとりまとめが行われ、「エリア放送システムに関する調査研究報告書(増補版)」を取りまとめ、会員ページ(委員会/技術調査研究委員会)に掲載しています。

平成24年度の調査研究成果

海外技術動向の調査

次世代伝送システムに関わる技術である広帯域RF伝送システム(DVB-C2,DOCSIS3.1)・PONシステム・圧縮技術(4K/8K含む)・アプリケーション(HTML5)等について調査を行い、「諸外国の広帯域伝送システムに関する調査研究報告書概要(2012年版)」をとりまとめ、会員ページ(技術コーナー/技術情報)に掲載しています。

有線一般放送の安全・信頼性および災害対策に関する調査研究

有線一般放送の安全・信頼性に関する法制度内容・事故状況や10項目の具体的事例と大規模災害の対策事例をまとめ、「有線一般放送の安全・信頼性および災害対策に関する調査研究報告書」をとりまとめ、協会の出版物として発行されています。

エリア放送システムに関する調査研究

地上デジタルテレビジョン放送帯域のホワイトスペースとして、ワンセグ・フルセグのエリア放送システムについて、「エリア放送システムに関する調査研究報告書(正式版)」を取りまとめている。その報告書は、協会の出版物として平成25年春頃に発行する予定です。

平成23年度の調査研究成果

海外技術動向の調査

「諸外国におけるIPTVサービスの動向調査(2011年版)」をとりまとめ、会員ページ(委員会/技術調査研究委員会)に掲載しています。

地上アナログ放送周波数跡地利用に関する調査研究

アナログテレビジョン放送の跡地(VHF-LowおよびVHF-High)およびUHFの710~770MHz帯再編リパック跡地を利用する新たな無線システムと有線ケーブルテレビシステムの相互干渉について机上シミュレーションを行った結果を「地上アナログ放送周波数跡地利用に関する調査研究書」としてまとめ、協会の出版物として発行されています。

エリア放送システムに関する調査研究

地上デジタルテレビジョン放送帯域のホワイトスペースとして、ワンセグ・フルセグのエリア放送システムの制度がスタートに合せて、「エリア放送システムに関する調査研究報告書(暫定版)」をとりまとめた。

平成22年度の調査研究成果

海外技術動向の調査

諸外国におけるIPTVサービスの動向調査をとりまとめました。

3D映像の伝送・表示技術に関する調査

3D放送の配信方式、表示方式、標準化動向等について調査しました。

これらの内容については、会員ページに掲載しています。

地上デジタル放送のギャップフィラーシステムに関する調査研究

「地上デジタル放送の無線共聴システム設置ガイドライン」(平成20年5月発行)を見直し、「地上デジタル放送用ギャップフィラーシステムの設置ガイドライン(改訂版)」(平成22年3月発行)を策定しました。尚、本ガイドラインは協会の出版物として発行されています。

「地上デジタル放送用ギャップフィラーシステムの設置ガイドライン(改訂版)」の概要

平成21年度の調査研究成果

海外技術動向の調査

諸外国におけるIPTVサービスの動向調査

アナログ放送跡地利用に関する調査研究

2011年7月の地上アナログ放送停波後に、開始されるマルチメディア放送等の新無線システムと有線信号との相互干渉についてシミュレーションできる手法を確立した。

ポストHFC伝送システムの調査研究

上りもRF信号のまま伝送する新FTTHシステムであるRFoG(RF over Glass)の動向について調査し、「ポストHFC伝送システムに関する調査研究報告書」を取りまとめた。

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