HOME > 建造物障害調査 > 受信障害予測調査の要領と手法

建造物障害調査

受信障害予測調査の要領と手法

建造物によるテレビ受信障害調査の要領

地上デジタル放送の建造物によるテレビ受信障害調査の要領ならびに、障害予測技術については、JCTEAが発行する以下の書籍を参考にして下さい。

また、地域により受信環境の特徴を考慮した予測計算手法が用いられる場合があります。
詳しい内容は、該当地域のJCTEA各支部受信調査担当にお尋ね下さい。

支部の連絡先はこちら

【参考書籍】

  • 建造物によるテレビ受信障害調査要領(地上デジタル放送)
    地上デジタル放送テレビ受信状況調査要領 平成22年3月(初版)
  • 建造物障害予測の手引き (地上デジタル) 2005年3月

書籍のご購入はこちらから

前バージョン(Ver.5)で、SLp計算の不連続領域を解消するための手法

※このSLp計算の不連続領域を解消するための手法は、電波障害予測技術高度化プロジェクト(2014年9月30日)で開発した、ビルエキスパートVer.6のSLp計算処理に組み込まれ、前バージョンであるビルエキスパートVer.5に適用するため計算手法として公開した。
その後、建造物受信障害調査予測システム検討プロジェクト(2017年12月5日)により、潜在マルチパスの影響をより適切に反映させるため所要しゃへい損失(SLp)カーブの連続性を更に改善するためSLp計算処理を改善しビルエキスパートVer.7に実装した。今後、この所要しゃへい損失(SLp)カーブを標準にするものとし、ビルエキスパートVer.6にも適用し、サポートバージョンをVer.7およびVer.6とする
このため「前バージョン(Ver.5)で、SLp計算の不連続領域を解消するための手法」の掲載は終了する。

「しゃへい障害要確認範囲」の新しい検討手法について

電波障害予測技術高度化プロジェクト(2012年10月22日~2014年9月30日)の検証結果から、高層建造物および中~弱電界地域の各検証調査において、実測最悪値が45.2dBμVで受信不能となっているチャンネルが確認された。このため、従来の「しゃへい障害要確認範囲」の検討手法では、端子電圧中央値から37dBμV(受信機最小入力範囲下限34dBμV+3dB)を引いた数値をSLp’として計算していたが、電波障害予測技術高度化プロジェクトの検証調査結果に基づき、「しゃへい障害要確認範囲」の設定方法を以下のように改定し、従来の「しゃへい障害要確認範囲」を超えて、散発的に発生する可能性のある受信障害を包含するものとした。

要確認範囲設定方法の改定

要確認範囲に使用するSLp’(dB)= 端子電圧中央値E1-46
ただし、
・0 ≦ SLp’≦16 とする。
・SLp ≦ SLp’の時は要確認範囲の標記はしない

※46dBμVは、望ましいテレビテレビ受信機入力条件範囲の下限である、(受信機入力下限34dBμV+フェージングマージン9dB+干渉マージン3dB) にあたる。

しゃへい障害要確認範囲の新しい検討手法
および、SLp計算不連続領域解消のための新しい計算手法の導入スケジュールについて

また、「電波障害予測技術高度化プロジェクト」の報告書は、会員専用サイト(技術コーナー/施工・調査)に掲載されています。

会員専用サイト

ページの先頭へ戻る

建造物障害調査