地上デジタル放送の建造物によるテレビ受信障害調査の要領ならびに、障害予測技術については、（一社）日本ＣＡＴＶ技術協会が発行する以下の書籍を参考にして下さい。
また、地域により受信環境の特徴を考慮した予測計算手法が用いられる場合があります。
詳しい内容は、該当地域の（一社）日本ＣＡＴＶ技術協会 各支部受信調査担当にお尋ね下さい。
【参考書籍】
※このSLp計算の不連続領域を解消するための手法は、電波障害予測技術高度化プロジェクト(2014年9月30日)で開発した、ビルエキスパートVer.6のSLp計算処理に組み込まれ、前バージョンであるビルエキスパートVer.5に適用するため計算手法として公開した。
その後、建造物受信障害調査予測システム検討プロジェクト(2017年12月5日)により、潜在マルチパスの影響をより適切に反映させるため所要しゃへい損失(SLp)カーブの連続性を更に改善するためSLp計算処理を改善しビルエキスパートVer.7に実装した。今後、この所要しゃへい損失(SLp)カーブを標準にするものとし、ビルエキスパートVer.6にも適用し、サポートバージョンをVer.7およびVer.6とする
このため「前バージョン（Ver.5）で、SLp計算の不連続領域を解消するための手法」の掲載は終了する。
電波障害予測技術高度化プロジェクト(2012年10月22日～2014年9月30日)の検証結果から、高層建造物および中～弱電界地域の各検証調査において、実測最悪値が45.2dBμVで受信不能となっているチャンネルが確認された。このため、従来の「しゃへい障害要確認範囲」の検討手法では、端子電圧中央値から37dBμV(受信機最小入力範囲下限34dBμV＋3dB)を引いた数値をSLp’として計算していたが、電波障害予測技術高度化プロジェクトの検証調査結果に基づき、「しゃへい障害要確認範囲」の設定方法を以下のように改定し、従来の「しゃへい障害要確認範囲」を超えて、散発的に発生する可能性のある受信障害を包含するものとした。
要確認範囲設定方法の改定
要確認範囲に使用するSLp’(dB)＝ 端子電圧中央値E1－46
ただし、
・0 ≦ SLp’≦16 とする。
・SLp ≦ SLp’の時は要確認範囲の標記はしない
※46dBμVは、望ましいテレビテレビ受信機入力条件範囲の下限である、(受信機入力下限34dBμV+フェージングマージン9dB+干渉マージン3dB) にあたる。
また、「電波障害予測技術高度化プロジェクト」の報告書は、会員専用サイト（技術コーナー/施工・調査）に掲載されています。
建造部の頂上部標高が送信高の１／２を超える受信障害予測計算では、ビルエキスパート（受信障害予測計算・調査報告書作成システム）が使用できないため、特別なシステムを使用して実施します。
当該建造物の調査予測業務については、（一社）日本ＣＡＴＶ技術協会 各支部にご相談ください。
