HOME > 建造物によるテレビ受信障害調査

建造物によるテレビ受信障害調査

建造物とは、
ビル・マンション等の建築物や高架道路及び高架鉄道等の工作物など、テレビ電波障害の発生原因となる構造物を言う。


地上デジタル放送の受信障害予測

建造物によるテレビ受信障害は、建造物が電波を遮って受信障害となるしゃへい障害と、建造物の壁面で反射した電波により受信障害となる反射障害があります。デジタル放送の受信障害の症状は、画面にブロックノイズが入ったり、フリーズ、受信不能(ブラックアウト)になるなど、誰の目にも障害がわかることから十分に配慮して対応する必要があり「事前にどの地域で障害発生の可能性があるか」調査予測する必要があり、状況により「中間調査や事後調査による、障害状況の把握や障害範囲の確認」が必要になる場合があります。特に中弱電界強度の地域では、従来のアナログ放送と同程度の規模のしゃへい障害が発生するため十分な注意が必要です。

詳しくはこちら

テレビ受信障害調査指導要綱等

昭和51年3月6日の郵政省電波監理局長通達「高層建築物による受信障害解消についての指導要綱」では、受信障害解消の対象範囲の確定に資するため、建築主は、建造物の工事着手以前の受信障害予測地域の受信状況及び工事中、完成後の受信障害発生地域の受信状況を調査し、その実態を把握するよう努める必要があり、受信障害解消の対象範囲については、この調査結果に基づき建築主と住民の間の協議により、できるだけ客観的、かつ、合理的に確定することが望ましいとされています。これに基づき、各自治体では条例や指導要綱等で中高層建築物の建築にあたってテレビ受信障害の調査予測を義務付けています。
これらの規定は、デジタル放送に対しても引き続き効力を有しています。

詳しくはこちら

建造物によるテレビ受信障害調査の概要

当協会では、建造物によるテレビ受信障害の予測調査方法を規定した調査要領を制定し障害予測調査を実施しています。これにより建造物の形状や立地条件をもとに、受信障害が周辺に及ぶ範囲を予測することが可能です。受信障害調査の業務は、(一社)日本CATV技術協会および、民間レベルでは、(一社)日本CATV技術協会が認定したCATV技術者を有する調査会社が実施しています。
なお、受信障害の調査と対策についてのご相談は、高度な技術力と豊富な経験を有する当協会会員である調査専門会社または、協会各支部にお問い合わせ下さい。
また、協会各支部では、地域特有の受信環境に即した予測調査技術の技術講習会や最新技術の情報提供などを行い、調査技術者の育成とレベルアップを図っています。
なお、送信アンテナ高の1/2を超える超高層ビルや風車発電塔等の特殊建造物については、予測調査方法の規定が異なるため一般の調査要領が適用できません。このような特殊建造物の障害調査については、協会各支部にご相談ください。
くわえて、当協会ではテレビ受信障害調査の社会的重要性を鑑み、調査会社が作成した「建造物によるテレビ受信障害調査報告書」が、協会が定める調査要領に則り適切な報告書であるか審査するため、技術審査(アテスト)を有料により受託しています。

詳しくはこちら

建造物によるテレビ受信障調査の要領と手法

(一社)日本CATV技術協会では、建造物によるテレビ受信障害調査の要領や障害予測技術についての関連書籍を発行しています。また、建造物障害予測を適切に実施するための検討手法や計算手法があります。

詳しくはこちら

建造物によるテレビ受信障害調査のツール

建造物の形状や電波条件、周辺の地形などを考慮して障害範囲を予測計算すると共に、調査報告書を作成するソフトウェアとして「ビルエキスパート」があります。また、地上デジタル放送波の諸特性を効率的に測定し、測定データをビルエキスパートとデータ連携可能な「受信特性測定器」が測定器メーカーから提供されています。

詳しくはこちら

建造物によるテレビ受信障害調査・技術審査の実施状況

各支部の建造物によるテレビ受信障害調査及びその技術審査の実施状況です。

詳しくはこちら

ページの先頭へ戻る

建造物によるテレビ受信障害調査